世界の国際観光客数は2025年に約15億2,000万人に達し、オーバーツーリズムは世界共通の課題となっています。

しかし、先進的な観光地では「観光客を増やすこと」から、「観光の質を高め、地域住民と共存する仕組みづくり」へと政策の方向性を転換し始めているのです。

そこで本記事では、ヴェネツィア、バルセロナ、アムステルダム、マチュピチュの4つの海外事例を取り上げ、公的機関の公式データをもとに、「何をしたら、何が変わったのか」という視点で解説します。

観光と地域住民の暮らしの共存を目指す自治体や観光DMOの担当者の方々が、施策を検討する際の参考としてお役立てください。

オーバーツーリズムとは何か

オーバーツーリズムとは、特定の観光地に観光客が過剰に集中し、地域住民の生活や自然環境、観光客自身の旅行体験に悪影響を及ぼす現象を指します。

国連世界観光機関（UNWTO）は「観光地や住民の生活の質、または旅行者の体験の質に過度な悪影響を及ぼす状態」と定義しており、日本語では「観光公害」とも呼ばれています。

影響は多岐にわたり、公共交通機関の混雑や騒音、ごみ問題、自然環境や景観の損傷、住宅価格の上昇などが代表例です。こうした課題は一部の地域だけではなく、世界中の人気観光地で共通して見られるようになっています。

海外でオーバーツーリズムが深刻化した背景

なぜ近年、世界各地でオーバーツーリズムが深刻化しているのでしょうか。その背景には、2010年代以降の国際観光客数の増加と、コロナ禍後の急速な需要回復があります。ここでは、その経緯と海外で対策が進んでいる理由を解説します。

観光客急増の背景

オーバーツーリズムが世界的な課題となった大きな要因は、国際観光客数の急増です。UNWTOの統計によると、世界の国際観光客数は2019年に約14億6,000万人に達し、2010年代を通じて右肩上がりで増加しました。

この背景には、格安航空会社（LCC）の普及があります。LCCの登場により航空運賃が下がり、これまで海外旅行の機会が少なかった層にも旅行が身近になったことで、世界的な旅行需要が拡大しました。

その後、新型コロナウイルス感染症の影響で2020年から2021年にかけて国際観光は大きく落ち込みましたが、各国の入国制限緩和を受けて需要は急速に回復しました。UNWTOの「World Tourism Barometer（2025年1月）」によると、2024年の国際観光客数は約14億人となり、2019年水準の99％まで回復しています。

住民生活・自然環境・景観への影響

観光客の増加に伴い、多くの観光地では地域住民の生活や自然環境、景観にさまざまな影響が生じています。

まず、住民生活への影響として挙げられるのが、公共交通機関や道路の混雑です。観光シーズンにはバスや電車が混み合い、住民の日常生活に支障をきたすケースが少なくありません。また、深夜まで続く騒音やごみの散乱、観光客向け宿泊施設の増加による住宅不足や家賃・住宅価格の高騰なども、多くの都市で課題となっています。

自然環境への影響も深刻です。世界遺産や国立公園、自然保護区では、観光客の増加によって遊歩道や遺跡周辺の踏み荒らし、土壌侵食、植生の破壊などが進み、生態系への悪影響が懸念されています。こうした環境負荷は、一度損なわれると回復に長い時間を要するケースもあります。

さらに、観光客向けの店舗や宿泊施設が増えることで地域の商業構成が変化し、長年親しまれてきた個人商店や住民向けの店舗が減少するケースも見られます。その結果、歴史的景観や地域固有の文化・暮らしが失われ、観光地としての魅力そのものが損なわれることも課題として指摘されています。

オーバーツーリズム対策の海外事例

ここからは、行政や公的機関が主導してオーバーツーリズム対策を実施し、一定の効果が確認されている事例を紹介します。

取り上げるのは、次の4地域です。

【オーバーツーリズム対策の海外事例】

• イタリア・ヴェネツィア
• スペイン・バルセロナ
• オランダ・アムステルダム
• ペルー・マチュピチュ

それぞれの事例について、自治体や政府機関が公表している公式データや資料をもとに、「どのような課題に対して、どのような施策を実施し、その結果どのような変化が見られたのか」という流れで解説します。

海外事例1.【イタリア・ヴェネツィア】世界初の日帰り観光客入島料

運河と歴史的建造物が織りなす水上都市ヴェネツィアは、世界屈指の人気観光地である一方、長年にわたりオーバーツーリズムへの対応が課題となってきた都市です。

コロナ禍前の年間来訪者数は推計約3,000万人にのぼり、外国資本の流入や観光需要の高まりによる住宅価格の上昇を背景に、市内の居住人口はピーク時（1951年）の約17万5,000人から現在では5万人を下回るまで減少しました。

こうした状況を受け、ユネスコからもオーバーツーリズムや気候変動への対策が不十分であるとして、「危機遺産リスト」への掲載が複数回検討されるなど、対策の強化が求められています。

対策の内容

こうした状況を受け、ヴェネツィア市は2024年、世界で初めて日帰り観光客を対象とした入島料制度を試験導入しました。

対象となるのは、ハイシーズンの特定日に、午前8時30分から午後4時までの間に旧市街へ入場する14歳以上の日帰り観光客です。料金は1人5ユーロで、宿泊者やヴェネト州在住者、学生、労働者などは対象外とされています。

利用者は、ヴェネツィア市公式サイト「Venezia Unica」で事前予約を行い、取得したQRコードを市内7か所のチェックポイントで提示する仕組みです。未払いの場合は、50〜300ユーロの罰金が科される可能性があります。

制度は段階的に拡大されており、2024年は繁忙期の週末・祝日を中心とした29日間で試験運用されました。その後、2025年には対象日が54日間に拡大され、来訪日の3日前以内に予約した場合の料金を10ユーロに引き上げる制度も導入されています（4日前までの予約は5ユーロ）。さらに、2026年には対象日が60日間へ拡大されるなど、制度の継続・強化が進められています。

効果と課題

市当局の報告によると、2024年の試験実施では485,062人が入島料を支払い、約240万ユーロの収益を確保しました。収益は公共サービスやインフラ整備の財源として活用されています。

また、ヴェネツィア市のデータでは、対象日における有料入場（支払い）件数の日平均は、2024年の約16,676人から2025年には約13,046人へ減少しており、一定の抑制効果が見られています。

一方で、制度の効果については課題も指摘されています。市議会議員からは「入島料の実施期間中は前年より平均約7,000人多い観光客が訪れていた」との批判もあり、観光客数の大幅な削減には至っていません。

市当局も、入島料制度だけで観光客の流れを大きく変えることは難しいとの認識を示しており、本制度を「将来的な総合的対策の基盤となる施策」と位置付けています。

海外事例2.【スペイン・バルセロナ】民泊ライセンス全廃と観光税引き上げ

スペイン最大の観光都市バルセロナは、年間約2,600万人（2025年 バルセロナ観光局集計）の観光客が訪れる人気観光地です。

その一方で、短期賃貸物件（民泊）の増加によって長期賃貸住宅の供給が圧迫され、家賃はスペイン国内でも特に高い水準となるなど、深刻な住宅問題を抱えています。

さらに、2024年夏には大規模な反観光デモも発生し、観光と住民生活の共存は市政の重要課題となっています。

対策の内容

バルセロナ市は、民泊規制や観光税の引き上げなど、複数の施策を組み合わせてオーバーツーリズム対策を進めています。

特に注目されているのが、民泊ライセンスの全廃計画です。2024年6月、バルセロナ市長は、現存する約1万件の民泊ライセンスを2028年11月までにすべて失効させ、更新しない方針を正式に発表しました。なお、新規ライセンスの発行は2015年から凍結されています。

さらに、2025年3月にはスペイン憲法裁判所がこの計画の合法性を認め、民泊業者からの異議申し立てを退けました。市長はこの判決について、「市の戦略に法的な確証を与えるもの」と評価しています。

観光税についても、段階的な引き上げが進められています。バルセロナの観光税は、「カタルーニャ州税」と「バルセロナ市独自の税金」の二層構造です。2026年2月にカタルーニャ州議会で可決された新法により、2026年4月1日から大幅な税率引き上げが実施され、最大12ユーロを負担します。これは改定前の7.5ユーロから大幅な増額となりました（バルセロナ市観光局公式発表）。さらに、市独自の税金は2029年まで毎年1ユーロずつ引き上げられ、最終的に8ユーロとなる予定です。

このほかにも、ラ・ランブラ通りへの歩行者流量センサーの設置による混雑状況の可視化や、旧市街でのツアーグループ人数制限、サグラダ・ファミリアなど主要観光地での事前予約制の徹底など、複数の施策が実施されています。

効果と課題

バルセロナ市議会の報告（2024年9月）によると、観光税による年間収益は約1億ユーロに達し、インフラ整備や環境施策に充てられています。

さらに2025年には「観光還元基金（Tourism Return Fund）」が創設され、観光の影響を受けやすい地区の住民生活の改善にも活用される予定です。

宿泊観光客数は、バルセロナ観光局の公式データによると、2024年は約1,550万人と、前年比で約10万人減少しました。市副市長のジョルディ・バルス氏は、「観光客数を抑制しながら観光収益を増やすことが目標であり、マスツーリズムからの脱却を目指す」と公式声明で述べています。

一方で、住民による反観光デモは2025年も続いており、観光客数の抑制効果は依然として限定的との見方もあります。

また、住宅価格も2025年時点で上昇傾向が続いており、民泊ライセンス全廃の効果が本格的に表れるのは、計画が完了する2028年以降になる見込みです。

海外事例3.【オランダ・アムステルダム】包括的な「量から質」への転換政策

アムステルダムは世界有数の観光都市である一方、長年にわたりオーバーツーリズムへの対応が課題となってきました。

2023年には日帰り訪問数が年間2,540万件を記録し、旧市街の混雑に加え、大麻カフェや飾り窓を目当てとした「パーティーツーリズム」による住環境の悪化や、民泊の増加による住宅価格の高騰が深刻化しました。

対策の内容

アムステルダム市は、単一の規制ではなく、複数の施策を組み合わせた包括的なアプローチでオーバーツーリズム対策を進めています。

まず、2021年に市議会は条例「バランスのとれた観光」を可決しました。この条例は、年間宿泊者数の許容範囲を1,000万〜2,000万人と規定したものです。

ホテルの建設については、2017年から段階的に新規建設を制限してきましたが、2024年の市議会議決によって、その対象を市全域へ拡大しました。既存ホテルが閉鎖した場合のみ、同規模以下での新規開業が認められる「ニュー・フォー・アウド（nieuw-voor-oud、「新旧交換」の意）」原則が適用されます。

さらに、2024年11月からは「ベッドストップ」も施行され、既存ホテルによるベッド数の追加も原則として禁止されています。

クルーズ船についても規制が進められています。2023年には、市議会が大型クルーズ船を市内中心部から排除するよう求める決議を可決しました。

これを受け、市は段階的な削減に取り組んでおり、2026年までにアムステルダム中央駅近くにあるクルーズターミナルの寄港船舶数の上限を、現行の190隻から100隻へ約半減させる予定です。さらに、2035年までにクルーズターミナルを撤去する計画としています。

このほか、2024年1月には宿泊税を欧州でも高水準となる12.5％へ引き上げました。2027年には16％、最終的には20％まで引き上げる方針です。

また、歓楽街「飾り窓地区」での路上での大麻喫煙禁止（2023年5月）、同地区での観光ガイドツアー禁止（2020年1月）、7.5トン以上の大型観光バスの市内中心部への乗り入れ禁止（2024年1月）なども実施しています。

効果と課題

アムステルダム市調査統計局（O&S）のデータによると、2024年の年間宿泊数は約2,290万泊と、市が定めた上限である2,000万泊を上回っています。

一方、市の中心部担当責任者は「観光税を12.5％へ引き上げたことで、オンライン旅行代理店経由の宿泊予約数が240万件から111万件に減少した」と述べており、一定の効果があったと評価しています。

また、河川クルーズ船の寄港数が25％減少するなど、個別の施策では成果も見られています。

しかし、市中心部の住民からは「法定上限を複数年にわたって超えているにもかかわらず、実効性のある対策が講じられていない」との声も上がっています。実際に、市当局に対する法的措置を準備する動きもあり、対策の実効性を問う声は依然として根強く残っています。

海外事例4.【ペルー・マチュピチュ】文化省主導の入場者数上限・時間帯管理制度

ペルー南部のアンデス山中に位置するマチュピチュは、1983年にユネスコ世界遺産へ登録され、2007年には「新・世界七不思議」のひとつにも選ばれた、世界を代表する観光地です。

標高約2,430メートルに位置し、文化と自然の両方の価値を持つ複合遺産として、約32,592ヘクタールが世界遺産に登録されています。

年間150万人を超える観光客が訪れるペルー最大の観光地である一方、観光客の増加に伴い、石造建築の劣化や段々畑（テラス）の土壌侵食、遺跡内の過密状態などが深刻化しており、遺産保全が大きな課題となっています。

対策の内容

ペルー文化省は、2024年5月13日に省令「No.000207-2024-MC」を公布し、同年6月1日から新たな訪問管理制度を導入しました。

まず、法令により1日の入場者数の上限を設定しています。ハイシーズンは1日最大5,600人、それ以外の時期は4,500人までに制限されています。

また、回路制・時間帯制も導入されました。遺跡内を3つのメインサーキットと10のルートに分け、入場チケットの購入時に訪問ルートと入場時間帯を指定する仕組みです。指定されたルート以外への立ち入りは認められていません。

チケットは、文化省の公式サイトでのオンライン購入が基本です。現地窓口での販売は毎日1,000枚に限定されており、翌日入場分のみ購入できます。そのため、ハイシーズンには数か月前に完売するケースも珍しくありません。

効果と課題

文化省の方針により、回路制・時間帯制の導入によって遺跡内の人の流れが分散され、特定エリアへの過度な集中を防ぐ仕組みが整備されました。また、2024年の入場料収入は約3,000万ドルにのぼり、遺跡の管理・保全費用に充てられています。

一方で、この制度は観光客数そのものを大幅に削減することを目的としたものではありません。入場者数の上限はコロナ禍前の来訪水準に近く設定されており、「秩序ある訪問管理」を重視した制度設計となっています。

そのため、遺跡への負荷を根本的に減らすというよりも、来訪者を時間帯やルートごとに分散させることで、遺跡の保全と観光の両立を図ることに主眼が置かれています。

海外事例から読み取れる共通のアプローチ

ここまで紹介した4つの事例には、いくつかの共通点があります。大きな特徴は、単一の施策ではなく複数の対策を組み合わせていること、そして施策の効果をデータで測定・公表し、その結果を踏まえて制度の継続や強化を進めていることです。

各事例を整理すると、アプローチは大きく3つの方向性に分けられます。

▼海外事例から読み取れる3つの共通アプローチ

1. 価格メカニズムの活用
2. 供給側の規制
3. 訪問者数・入場時間の管理

1つ目は、価格メカニズムの活用です。ヴェネツィアの日帰り入島料や、バルセロナ・アムステルダムの観光税引き上げがこれにあたります。収益を市民サービスやインフラ整備に還元するとともに、観光需要の調整を図る手法です。

2つ目は、供給側の規制です。バルセロナの民泊ライセンス全廃や、アムステルダムのホテル建設規制・クルーズ船規制が代表例です。観光客を受け入れるインフラそのものを抑制することで、中長期的な観光客数のコントロールを目指しています。

3つ目は、訪問者数・入場時間の管理です。マチュピチュの回路制・時間帯制や、バルセロナの事前予約制、人流センサーの設置などがこれにあたります。観光客数の総量を制限するだけでなく、時間や場所を分散させることで、地域や遺跡への負荷を軽減しながら、観光体験の質の向上も図る手法です。

重要なのは、これらの施策が「観光収益を犠牲にして観光客を減らす」という発想ではない点です。例えば、バルセロナでは観光客数が微減する一方で観光税収入は増加し、マチュピチュでは入場管理を強化しながら年間約3,000万ドルの入場料収入を確保しています。

このように、観光の「量から質への転換」を目指すことで、観光収益と地域・文化財の保全を両立しようとしている点が、海外事例に共通する重要な視点といえるでしょう。

オーバーツーリズム対策の第一歩は「現状の数値化」から

ここまで紹介してきた海外の事例に共通しているのは、施策の立案から効果の検証まで、一貫してデータを活用している点です。ヴェネツィアの入場者数の可視化、アムステルダムの法定宿泊上限の設定、マチュピチュの入場管理制度など、いずれも定量的なデータをもとに制度が設計され、その効果も数値によって検証されています。

海外の対策を「成功事例」と評価できるのは、その成果をデータで示せるからです。「住民満足度は向上したのか、混雑は緩和されたのか」などの問いに客観的な根拠をもって答えられる点が、大きな特徴といえます。

日本でオーバーツーリズム対策を実効性のあるものにするためにも、まずは「住民がどのように感じているか」「観光客はどこに集中しているのか」「混雑のピークはいつなのか」といった現状を、客観的なデータとして把握することが重要です。

サーベイリサーチセンターの調査サービス

株式会社サーベイリサーチセンターは、自治体や観光協会向けに、観光地の現状把握から対策効果の検証まで、一貫したデータ収集・分析サービスを提供しています。

調査種別	内容・活用例
来訪者アンケート調査	来訪目的・満足度・消費額・再訪意向などを定量的に把握。対策前後の変化を測定する際に有効です。
住民意識調査（WEB）	観光客増加に対するストレスや混雑の体感など、住民視点のデータを収集。約7割の住民が混雑を実感した事例もあります。
Wi-Fi電波観測調査	国籍別の来訪者動態やスポット間の移動、時間帯ごとの混雑状況を可視化。混雑ピークの特定に活用されています。
クレジット決済データ調査	インバウンド消費額を国籍別・エリア別・時期別に分析し、経済効果を定量的に評価します。
覆面調査（ミステリーショッパー）	外国人受け入れ環境や多言語対応の状況を客観的に評価。スタッフ研修資料の作成などにも活用されています。

これらの調査データは、オーバーツーリズム対策における「現状把握」「施策立案」「効果測定」の各段階で幅広く活用できます。

まとめ

本記事では、公的機関が主導するオーバーツーリズム対策として、イタリア・ヴェネツィア、スペイン・バルセロナ、オランダ・アムステルダム、ペルー・マチュピチュの4つの海外事例を紹介しました。

これらの事例に共通しているのは、施策を導入して終わりではなく、効果を検証しながら継続・改善している点です。そして、その判断の根拠となっているのが、一貫して蓄積・分析されたデータです。

オーバーツーリズム対策を実効性のあるものにするためには、施策の内容だけでなく、「現状を数値で把握し、その効果を客観的に検証できる仕組み」を整えることが欠かせません。海外の事例は、その重要性を示す良い例といえるでしょう。

▼参考文献（公的機関・政府機関ソース）

• イタリア・ヴェネツィア市公式サイト
• スペイン・バルセロナ市議会公式サイト
• バルセロナ観光局（OTB）公式サイト
• オランダ・アムステルダム市公式サイト
• アムステルダム市調査統計局（O&S）公式サイト
• ペルー文化省・マチュピチュ公式サイト
• ペルー文化省・公式チケット販売サイト
• ※本構成案の情報は2026年6月時点のものです。執筆時に各公的機関サイトにて最新情報をご確認ください。

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